この記事を見ている方で、GAFAMと関わらずに生活している方が、一人でもいるでしょうか？


「調べ物をするとき、グーグルの検索エンジンを利用します」

「ネットショッピングをするとき、アマゾンの品揃えは世界一です」

「フェイスブック世代ではない人も、インスタグラムのアカウントを持っていませんか」

「iPhoneやiPad、Macを使っている方がどれほど多いことか」

「Windowsを使ったことがない人はいますか」

世界中の人が、GAFAMというプラットフォームを使って生きています。
ちなみにYou Tubeはグーグルの持ち物です。


GAFAMは、それぞれの企業がアメリカ政府と訴訟をしています。
優良な企業が出てくると、巨額の資産でそれを買収し、自分のサービスとしてしまうことが、「独占禁止法違反」として訴えられているのです。
すべてが、GAFAMのサービスになってしまうと、自由な競争が起きず、消費者にマイナスに働くことをアメリカ政府は問題視しているのです。


GAFAMは市場を独占してしまうほどの巨大企業なのです。

では、このGAFAMがこれでけ生活に溶け込み、成長を続けてきた理由はなんでしょうか？

それは【スマートフォン】です。

2010年といえば、まだガラケーが主流でスマホが登場し始めた時代でした。
フェイスブックに登録しているのは物好きな一部の人だけでした。
そこから一気に世の中の主流がスマホに入れ替わり、先進国だけでなく新興国でもスマホが普及しました。
スマホやタブレットを使い、ネットで手軽に買い物をする文化が定着しました。

その結果、アップルだけの時価総額で3兆ドルを超え、イギリスやフランスといった先進国のGDPを超える「国家」並みの企業に巨大化しました。
いずれ日本のGDPを超えることも、現実味を帯びています。

しかし、それがこの10年でGAFAMサービスの利用者が急増したからだとすると、今後さらに急増することはあるでしょうか。
世界の人口は限られています。
もはや頂点に君臨して市場を独占したGAFAMが、これまでと同じ成長率を維持することは難しいのではないでしょうか。

現在は、中国の人口が世界一となっておりますが、今後10年以内に、中国の人口はピークアウトし、減少に向かっていきます。

そして、2030年頃には、中国に変わってインドが人口世界一になる見込みとなっています。

インドの人口は、現在13億人ですが、その半分が25歳未満の若者です。
（日本では信じられない人口比率ですね）

今後は、インドの若年層が生産と消費を支える大国へ成長していくと予測されています。


生産年齢人口（国内で行われている生産活動に就いている中核の労働力となるような年齢の人口のこと）という観点から見ると、2050年にはアメリカは61.1％、中国は高齢化により59.8％、インドは67.8％と高い比率をキープすると予測されています。

GDPの予測も見ていきましょう。

言うまでもなく、世界一のGDPを誇るのは、アメリカです。

このアメリカを追っているのが中国ですが、2030年にはアメリカを抜き、中国が世界一のGDPへと成長すると予測されています。

ここまで中国は、2000年には第７位、2009年には第３位となり、2010年から世界で2番目の経済大国となっています。

そして、前述したインドも、2030年には世界第３位のGDP大国となります。


ここまでインドが成長してきても、アメリカは抜かれないとは思いますが、国の成長率という側面も見ていきましょう。

アメリカが経済大国ということは揺るぎない事実で、それは今後も続いていくと思いますが、投資をする際には、「成長率」も重要です。

インドは年率平均で7.7％、インドネシアは6.2％、サウジアラビアは5.1％、ナイジェリアは6.2％、エジプトは6.6％、パキスタンは7.0％と、新興国の発展は目覚ましいとされています。


一方、アメリカは年率平均で1.8％、日本は年率平均で1.1％、ドイツは年率平均で1.7％、イギリスは年率平均で2.1％と、現在の先進国は低成長です。


人口の増加とGDPの成長が投資とリターンは完全に一致するものではありませんが、長期の投資期間を考えると、新興国の成長を無視するのは、大きなチャンスをみすみす逃してしまう可能性もあります。